

10-13nmの極端紫外(Extreme Ultra Violet:EUV)光源と縮小投影反射光学系(Catadioptric System)を組み合わせた露光装置は、 NTTの木下氏らの提案により日本で研究が始められました1)。1997年以降、米国でEUVLLC (EUV Limited Liability Company)が AMD、Intel、Motorolaにより設立され、その後Micron、Infineon、IBMが加わり6社体制で組織的に進められてきました2)。欧州でもMEDEA+ というプログラムで精力的にEUVリソグラフィの研究が進められています3)。日本では1998年から4年計画で、ASET厚木センターで EUVリソグラフィの要素技術研究プログラム4)、および産総研でのEUV光源の基礎研究が行われてきました。近年の検討では EUVリソグラフィにおいて実用的なスループットを得るには、光源への要求は当初の想定に比べはるかに高出力化し、120 - 180 Wの EUV光源が必要となると予想されています。2002年5月に、50 nmテクノロジーノード以降の半導体製造に適用可能な光源、装置等から構成される 極端紫外線(EUV)露光システムを確立することを目的に、技術研究組合 極端紫外線露光システム技術開発機構 (Extreme Ultraviolet Lithography System Development Association: EUVA)が2002年5月に活動をスタートしました。EUVAでは装置メーカ5社 (ウシオ電機、キヤノン、ニコン、コマツ、ギガフォトン)と半導体4社(東芝、日本電気、富士通、ルネサステクノロジ)の合計9社が推進母体となり、 2007年度にEUV露光用の試験研究露光装置の要素技術の完成を目標にEUVリソグラフィ光源と露光装置技術の開発を推進しています5)。さらに、 2003年からは文部科学省のリーディングプロジェクトの中でもEUV光源の研究が取り上げられ、大阪大学を中心にEUVプラズマ研究が理論、基礎研究の 面からも解明されています。
<参考文献>